ブラック企業に自ら進んで入社したいと思う人はいないでしょうし、
この会社はブラック企業なのかそれともホワイト企業なのか、、、と、
就職活動をするときには迷ってしまうことがよくあることだと思います。
実際に就職活動をしている時には、早く就職を決めたい！
という気持ちもありますし、
その企業がブラックなのかどうなのかを見分けるのは、意外と難しいもの。
そんな時は目の前のことに楽観的になりがちで、
ブラック企業に入社してしまうことなんて
滅多にないだろうと思ってしまいますが、
苦しい就職活動を繰り返して内定をもらい、
大喜びをして働き出したらブラック企業だった、、、
なんてことは実際に良くあることなのです。
せっかく就職できても、ブラック企業に入社してしまったら、、、
心身を壊してしまいますし、
ブラック企業だけは避けたいと思うのは誰しも同じ。
ですがブラック企業も、企業を存続させるための人員を確保したいために
必死になって動いていますので、
就職活動をする側が、ブラック企業を見分ける方法や注意点を
しっかりと知っておく必要があります。
ブラック企業をよく知っておくことが、
ブラック企業とホワイト企業を見分けることにつながります。
敵を知らなければ、ブラック企業とホワイト企業を
見分けることもできませんので、
まずは敵を知るところからはじめましょう。
そもそもブラック企業とは
ブラック企業という言葉が誕生したのは2007年前後とされており、
2013年に流行語大賞を取ってからは、
ブラック企業という言葉は、すっかりお馴染みの言葉となりました。
長時間労働や残業代の不払い、達成不可能なノルマの強要、
パワハラ、モラハラ、とにかく従業員を奴隷のごとく使い潰して働かせ、
利益を得ようとする組織のことだと認識されているかと思いますが、
意外なことに、ブラック企業の定義はいまだ曖昧なのです。
長時間労働をしていても、従業員が心から仕事が好きで
充実感を持って仕事に取り組んでいるような企業でしたら、
いくら長時間労働でもブラック企業だとは思わないでしょうし、
線引きが難しいのかもしれません。
ですから、ブラック企業という言葉は、
その人の個人的な意見で使われていることが多いようです。
Wikipediaによると、以下のように解説されています。
ブラック企業（ブラックきぎょう）またはブラック会社（ブラックがいしゃ）とは、広義としては暴力団などの反社会的団体との繋がりを持つなど違法行為を常態化させた会社を指し、狭義には新興産業において若者を大量に採用し、過重労働・違法労働によって使いつぶし、次々と離職に追い込む成長大企業を指す。
英語圏でのスウェットショップ（英: Sweatshop）(英語版記事)や中国語圏での血汗工場（中: 血汗工廠）(中国語版記事)の問題とはまた異なり、ブラック企業問題の被害の対象は主に正社員であったのだが、2013年に中京大学教授・大内裕和が提唱した、非正規労働者が被害者となるブラックバイトという派生語も登場している。
対義語はホワイト企業。将来設計が立たない賃金（貧困、ワーキングプア）で私生活が崩壊するような長時間労働を強い、なおかつ若者を「使い捨て」るところに「ブラック」といわれるゆえんがある。
ブラック企業は突如として現れたのではなく、日本型雇用が変容する過程で台頭してきた。
従来の日本型雇用においては、単身赴任や長時間労働にみられる企業の強大な指揮命令が労働者に課される一方で、年功賃金や長期雇用、企業福祉が保障されてきた。しかし、ブラック企業では見かえりとしての長期雇用保障や手厚い企業福祉がないにもかかわらず指揮命令の強さが残っており、それによって若者の使いつぶすような働かせ方が可能となっている。
企業側が指揮命令をする際に何のルールも課されない状態、すなわち「労使関係の喪失状態」にあるとする指摘がある。
引用元 wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/ブラック企業
もちろん、仕事の環境に対しての感じ方は人それぞれですが、
一般的には過重労働や違法労働からブラック企業かどうかを判断し、
見分けることができます。
ホワイト企業と呼ばれる企業の、
一般的な残業時間・残業代の有無・休日について知っておくことで、
入社しようとしている企業の条件が平均であるのか、
平均以下であるのかで判断するようにしましょう。
残業時間からブラック企業を見分ける
ブラック企業と聞いた時に真っ先に頭の中にイメージするのは、
終電で帰ることが当たり前というような、
毎日深夜までに及ぶ残業をしている光景ではないでしょうか。
ただし、業種によっても残業時間はそれぞれですので、
一概に残業時間がだけでブラック企業かどうかを
見分けることはできませんから、
まずは業界ごとの平均の残業時間を把握しておきましょう。
一般的には、社会人の一般的な残業時間の平均は、
月平均47時間程度という調査結果がありますので、
月に20日の出勤日数だとすると、1日平均で約2時間の残業は、
平均的な日本人の働き方だと思っておく必要があります。
また、コンサルティングや、広告代理店、建築関係は、
月平均の残業時間が長くなりがちで、
約80時間程度の残業時間が平均となりますので、
これらの企業を志望している人は、
ある程度の残業時間を覚悟して就職活動を行っていく必要がありあます。
ですので、平均とかけ離れた残業時間が求人の条件に掲載されていた場合、
多くても少なくても、何か理由があると思って疑うようにしましょう。
残業代からブラック企業を見分ける
残業代の支払いは、会社にとっては大きなコストになりますから、
しっかりと残業代の支払いが行われるのは、
一部のホワイト企業ぐらいだということを認識しておきましょう。
現代はサラリーマンとして働いていても、
仕事の成果がハッキリと求められるようになってきており、
時間に対する対価として給料を支払いという考えは薄れてきつつあります。
とはいえ、サラリーマンをしている限り、
自分の時間を会社に切り売りして働くということに変わりはないのに、
月平均47時間も残業をして、
その時間に対して全く残業代が支払われなければ割に合いませんので、
残業代を一定の金額で固定して支給する会社が増えてきています。
これは、みなし残業という制度で、
残業の有無に関わらず一定の金額が残業代として給与に含まれる制度ですが、
この制度のいい部分、つまりは残業しなくても
一定の残業代を支給することをアピールしている会社は、
実際の残業時間が長時間に及んでいることが多く、
ブラック企業の疑いがあります。
残業代が、残業した時間分だけしっかりと支払われる会社は
少なくなってきていますが、
みなし残業のいい部分だけをアピールしてくる会社や、
若くして役職を持っている従業員の多い会社は、
そもそも残業代を支払いたくないと思っていますので、注意しましょう。
休日日数からブラック企業を見分ける
家族と過ごしたり自分の好きなことをして
体や心をリフレッシュさせることができる休日は、
サラリーマンにとって大切にしたいものですよね。
年間の平均の休日日数は121日程度という調査結果がありますが、
こちらも業種によって大きく差があります。
ホテルや旅館業でしたら、世間の長期連休やお正月に
休日をとることができないので、
どうしても年間の休日日数が少なくなり、108日程度が平均になりますし、
逆に製造業でしたら135日程度の年間休日が平均になります。
自分の志望している業種の平均から、
就職しようとしている会社の年間休日が大きく離れていないかを
確認しておきましょう。
また、週休2日制と完全週休2日制は、意味の違ったものですので、
注意が必要です。
週休2日制というと、週に2日は休みがあるように思ってしまいますが、
「月に1回以上、必ず週2回の休みがある」ということを表しています。
ですから、週休2日制とアピールされていても、
毎週2日間の休みがある訳ではありません。
完全週休2日制と規定があれば、毎週2日の休みが保証されますので、
必然的に年間休日も増えることになり、
それだけ会社にも余裕があるということですので、
長期の連休も取りやすい環境だと判断することができます。
法律では、「週に1日以上の休みを与える」と定められているので、
年間72日の休日でも問題はありませんが、
そのように極端に年間休日が少ない会社は、
休日を大事にしたいのであれば避けるようにしましょう。
まとめ
就職活動をしていても、自分の希望と合致する条件の企業になかなか出会えず、
就職できない日が長くなってくると、どうしても焦ってしまい、
「これぐらいの条件なら大丈夫、なんとかなるかな」と思って
ブラック企業に入社してしまいそうになります。
ですが、就職活動をしている期間よりも、
実際に入社して働く期間の方がはるかに長いわけですから、
ブラック企業に入社してしまうということは、
長い人生で考えるともったいないことです。
就職活動に焦って、間違った判断で
ブラック企業に入社してしまわないためにも、
ご紹介したブラック企業の見分け方を参考にして
就職活動を行ってくださいね。
◎ ブラック企業の手口を学んでおきましょう。
詳細はこちら
→ ブラック企業 日本を食いつぶす妖怪
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